塾が示す合格実績は、読み取り方がよく分かりません。保護者として、騙されないようにすることが大切です。塾は合格者の1人が少しでも在籍したことがあれば、その合格を自らの実績として公開する傾向にあります。実は公益社団法人全国学習塾協会もその指摘を真摯に受け止め、独自のガイドラインを作成しており、その塾の卒業者か否かの基準を定めています。それによれば、「出身者」という定義は、一定期間継続して在籍したり、指導を受けたりすることを満たさなければなりません。但し、受験直前の集中講義等も、一定時間を超える場合は、在籍と見做すことが出来ます。裏を返せば、体験授業、無料講習、自習スペースの利用等は、その塾に在籍したとは認められないのです。
合格者の水増しは決して珍しいものではなく、消費者庁も指導することがあります。ただ、大手の塾であれば、不正に手を染めることは考えにくいでしょう。もちろん1人の子どもが複数の塾を利用していることも考えられますから、塾の選択には慎重になりましょう。
塾の話となると、どうしても首都圏に限った情報が話題となりますが、関西でも塾同士の競争は熾烈です。首都圏に比べれば中学の数自体が少ないため、最難関校はもちろんのこと、難関校、上位校の数も限られているのが特徴です。そのためか、塾の実績は、最難関校の合格者数が全てであると言える状況になっています。最難関校の合格者数は、大手の塾で100人近くに上っており、以下50人、30人と続いています。関西では最大手の2つの塾が圧倒的で、首都圏とは勢力図が全く異なっています。これらの塾の特徴は、少数精鋭であることです。トップレベルの子どもたちが狙っている学校は数校に限られますから、対策の立て方は確立しています。
